35歳転職限界説の崩壊に伴う転職活動の変化

砂時計

転職は若者に有利と言われてきました。

転職するなら若いうち。
中高年と言われる年代になると転職なんてできないから、会社にしがみつくしかない。
多くの日本人がそのように思ってきました。

転職するなら35歳までに済ませたい。
35歳以下なら転職は比較的容易。

それが35歳転職限界説なのです。

35歳が転職の限界であると言われてきた背景

日本企業は戦後の復興期に慢性的な労働力不足に悩まされていました。

働き手不足への対策として会社がとってきた方法には、大きくは無期限雇用(正社員)、年金と年功序列というものだったのです。

このように社員を優遇することによって労働力を確保してきたわけです。

このような社会システムが残る中で、中高年を中途採用する障害となってきたのは「高い給与」にあったのです。

求人企業側には、中高年の中途採用者の高い給与水準と、一方でそれに見合った即戦力が本当にあるのか分からないという不安があって、積極的な採用を躊躇してきました。

35歳転職限界説が崩壊しかけている理由

この35歳転職限界説といった類いのものは、事実上ほとんど崩壊している。

その崩壊の原因となっているものは、成果主義/実力主義の定着化と採用形態の多様化にあります。

成果主義/実力主義と年功序列は相反します。
要するに成果主義/実力主義が定着したとは年功序列制度が崩れたということを意味しているのです。

また雇用形態が正社員以外に契約社員、派遣社員と多様化してきたことが見逃せません。

結局、求人企業側にしてみれば、中高年の中途採用だからと言ってむやみに給与を高く設定しなければいけないわけではなく、また能力が希望に沿わなければ再契約をしなければ良い状況になってきているのです。

これにより中高年者の中途採用のハードルがぐっと下がったのです。

そして35歳転職限界説が崩壊した社会的な背景も見逃せません。

それは年金制度の不安定化なのです。

少子高齢化という人口構造の変化は年金支給年齢の引き上げを招いています。
このままいけば70歳まで働くなどといったことは普通のことになるでしょう。

であれば、35歳程度で転職の限界が来るなどというのは相当に寝ぼけた感覚と言わざるを得ません。
多くの企業はそのことに気づいています。

また少子高齢化という流れで言えば、そもそも若年層の構成人口が減りつつあるわけですから、その若年層をメインターゲットにすることに無理が出てきているわけです。

35歳転職限界説が崩壊した後の転職とは

そのような転職環境の変化があっても、35歳以上の転職で求められるのはやはり「実力」「即戦力」なのです。

求人企業にとって求職者の実力/即戦力がある程度見込めれば、もはや年齢は大きな障害にはならない状況にどんどんなっていくでしょう。

ただし留意しなければいけないのは、実力/即戦力というものは極めて相対的なものだということなのです。

転職とは今まで培ってきた実力を売り込むビジネスだと考えることができます。
すなわち自分という商品を売り込むビジネスなのです。

ビジネスの基本は、ニーズに応じて価値を提供することにあります。

自分が保有している価値を、それが不足しているところに持ち込むことができれば、買ってもらえる可能性が高くなるという図式なのです。

もしかしたら、今の会社では自分の価値、実力は余剰となってしまっているかもしれませんが、不足しているところを見つけることができれば売り込むことができるのです。

転職活動とはまさにこのようなニーズを見つけ出す情報戦なのですね。

自分の価値を欲しがっている会社をいかに見つけるか、それがキーポイントと言えるでしょう。

そこで考えて欲しいのが、転職エージェントの活用ということなのです。
非公開求人情報、採用担当者から直接獲得した濃い情報。
これらがどれだけ価値のあるものかわかってもらえると思います。

今回のポイント

35歳転職限界説は崩壊しました。
35歳以上の転職では、自分の保有する価値が不足している、求められている会社や分野を見つける情報収集能力が重要。
転職エージェントを大いに活用しましょう。

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